過去問を考えてみよう（287）

287　在宅医療が必要な患者の退院調整について適切なのはどれか。　（201４年午前出題）

　１．　医師が退院調整の決定権をもつ。

　２．　退院調整は入院時から開始する。

　３．　退院時に診療録を訪問看護師に渡す。

　４．　退院前の訪問指導は診療報酬の評価の対象ではない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　正解　（2）

[解説]　在宅への移行に関しては、多職種が協力して行うことになり、医師が退院決定権をもつことはないので１は×。　医療機関に管理責任のある公文書である診療録を訪問看護師に渡すことはなく、３も×。　退院前の訪問指導も診療報酬の対象なので４も×。　よって正解は2となります。　

［補足１］　在宅移行を進める際は、地域連携室が中心となることが多いようです。　ない場合は、在宅移行チームが必要となり、その場合は、看護師やメディカルソーシャルワーカーが中心となり、主治医、リハスタッフ、ケアマネージャーなどの関与も必要となります。

次の設問に挑戦してください。

［設問］　在宅医療へ移行する際、心理的・社会的問題について、社会福祉の専門知識や技術に基づいて側面的に支援を行うのは誰か。

イ．　退院調整看護師

ロ．　主治医

ハ．　理学療法士

ニ．　ＭＳＷ（医療ソーシャルワーカー）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　正解　（ニ）

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